令和4年度 秋期 応用情報技術者試験 午前 問26

正解は イ です。

提供された2つの命名規約がそれぞれどのような事象を回避するためのものかを確認します。

1. データ項目名の末尾には必ず区分語を付与し，区分語ごとに定めたデータ型にする。
   これにより、データ項目名からそのデータが「名前」「コード」「数値」「日付」のいずれであるかを判別でき、システム全体で データ型 が統一されます。

2. データ項目名と意味を登録した辞書を作成し，異音同義語や同音異義語が発生しないようにする。
   これにより、同じ意味なのに異なる名前がついている（異音同義語）、または異なる意味なのに同じ名前がついている（同音異義語）といった 名称の揺れや曖昧さ を排除できます。

問題で問われているのは、これら 2つの規約だけでは回避できない事象 です。

各選択肢の解説

• ア：データ項目“受信年月日”のデータ型として，日付型と文字列型が混在する。
  回避可能 です。規約1により、末尾が「年月日」のデータ項目はすべて特定のデータ型（例：日付型）に統一されるため、混在を防止できます。
• イ：データ項目“受注金額”の取り得る値の範囲がテーブルによって異なる。
  回避不可能（正解） です。規約1は「データ型（数値型など）」を定めていますが、「取り得る値の範囲（値域・ドメイン）」までは規定していません。規約2も辞書による名称統一のみを目的としており、値の範囲の制約を管理するものではありません。
• ウ：データ項目“賞与金額”と同じ意味で“ボーナス金額”というデータ項目がある。
  回避可能 です。これは「異音同義語（異なる名前で同じ意味）」の例であり、規約2のデータ辞書を作成することによって統一され、発生を防ぐことができます。
• エ：データ項目“取引先”が，“取引先コード”か“取引先名”か，判別できない。
  回避可能 です。規約1により、データ項目名の末尾に必ず「名」や「コード」といった区分語を付与することが義務付けられるため、「取引先名」や「取引先コード」と明確に命名され、判別できない事態を防げます。